ソニーマーケティング株式会社（本社：東京都品川区）は2023年1月25日、日本国内向けに販売している一部個人向け製品のメーカー出荷価格の改定を発表した。新価格は2023年2月1日より適用される。 価格改定の理由は、原材料費や製造・物流コストの高騰といった外部環境の影響で、平均価格改定率約14％増の値上げ。対象製品はテレビ ブラビアやブルーレイディスクレコーダー、サウンドバー、ビデオプロジェクターなどのAV機器のほか、デジタル一眼カメラ、デジタル一眼カメラα[E マウント]用レンズなどのカメラ本体・カメラ用品など、多様なカテゴリに及ぶ。詳細な対象製品や改定後価格については、こちらの
対象製品リストを参照のこと。 なお、カメラ関連など一部の個人向け製品は2022年9月にも同様の理由で価格改定がアナウンスされており、重複する製品については5ヶ月で再度値上げされることになった。 また、一部の法人向け製品も2023年2月1日より価格改定を実施。こちらは平均改定率約10％増の値上げで、詳細はこちらの
対象製品リストを参照のこと。
一部製品（個人向け）の出荷価格改定に関するお知らせ
一部製品（法人向け）の出荷価格改定に関するお知らせ
